大判例

（三） 　一方、原告は、土岐市下石町方面から同市土岐津町土岐口の自宅へ帰るため、道路左側部分の中央付近（道路西端より約一・八メートル内側）を北進中本件事故に遭遇したものであるが、当時相当酒気を帯びていた上、実弟楠葉留夫との間の金銭問題について考え事をしながら下を向いて歩いていたため、交通の状況に対する注意がおろそかとなり、加害車の接近音にも気付かなかつた。

以上の事実が認められる。

ところで、原告は、その本人尋問において、本件事故に遭遇したのは土岐津町土岐口の自宅から下石町裏山の楠葉留夫方に赴くため本件道路の右（西）側端を南進していたときであると述べ、甲第一三号証および乙第三号証中にも同旨の供述記載があるけれども、右供述部分および供述記載はいずれも次の理由によりたやすく措信し難く、他に右認定を覆すに足りる証拠はない。

(1) 　証人楠葉留夫は「事故当夜の午後九時一〇分頃原告方に赴く途中、飲酒運転で警察官に検挙され、午後一一時頃帰宅したが、留守中に原告が来たかどうか妻に聞かなかつた。」とか、「原告にどういう状況で事故に遭つたか一切聞いていない。」と証言しているけれども、右証人が事故当夜原告方に赴いたのは、原告から毎月六万円宛返済して貰う約束の借金が三ケ月分も滞つていたことからその返済を催促するべく原告を自宅に呼んだものの原告がなかなか現れなかつたためしびれを切らして出向いたものであるから、留夫としては帰宅後原告が留守中に来たのかどうか確かめるのが自然と思われるし、まして、原告が本件事故に遭遇した状況について、原告と実の兄弟の関係にある留夫が原告やその妻に聞かない筈はないのであつて、右証言部分は到底措信し難く、その不自然性からみて却つて、証人留夫は、事故当夜原告が下石町方面から土岐津町方面に向かつていたという原告に不利益な事実を述べたくないために右のような証言をしたのではないかとの疑いを抱かざるを得ないこと。

(2) 　原告が事故当夜自宅を出た時間に関する証人楠葉信子の証言内容は必ずしも明確でないが、証人楠葉留夫の証言と照らし合せてみると、原告は、午後九時少し前頃留夫からの電話で留夫が借金の支払催促のため原告方に間もなく来るのを知つたが、妻の信子から「留夫は取立が厳しいので、原告方で留夫から喧しく言われるより、原告が留夫方に行つた方がよい。」と言われたため、右時刻頃家を出たものと推認される。そうだとすると、本件事故現場は原告方から歩いて一〇分位のところであり、また原告方から留夫方までは精々歩いて二〇分位の距離しかないのであるから（証人楠葉信子の証言）、本件事故の発生時刻（午後九時五〇分頃）からすれば、事故当時原告が留夫方に向かう途中であつたと推測するよりは、下石町方面から自宅へ帰る途中であつたと推測する方が自然であること。

(3) 　前認定のとおり原告は事故当時相当酒気を帯びていた上、原告本人尋問の結果によると、原告は事故後病院へ運び込まれる前に意識を失つたことが認められるから、事故の状況に関する記憶が不正確であつたり、その一部が欠落していたりする可能性が多分にあること。

二 　被告らの責任について。

先に認定した本件事故の態様によれば、被告曽根には、対向車の前照灯に眩惑されて前方の見通しが困難になつたのに、停止徐行等の事故防止のための適切な処置をとることなく漫然と同一速度で進行した過失があり、この過失によつて本件事故が発生したものというべきであるから、同被告には民法七〇九条に基づく損害賠償責任がある。

また、被告波多野が加害車の所有者で、本件事故当時自己の営む新聞販売店のアルバイトとして雇用していた被告曽根に加害車を貸与していたことは当事者間に争いがないところ、前述のとおり被告曽根に過失があつたことは明らかであつて、被告波多野の免責の抗弁は理由がないから、同被告には自賠法三条に基づく賠償責任があるものというべきである。

三 　原告の損害について。

（一） 　傷害による損害

成立に争いのない甲第一ないし第五号証によれば、原告は本件事故により原告主張の傷害を負い、土岐市民病院において原告主張の期間入院ならびに通院治療を受け、脾臓摘出の手術を受けたことが認められる。

(1) 　付添看護料

右甲第一号証および証人楠葉信子の証言によれば、原告は昭和四九年一二月一九日から昭和五〇年一月一〇日までの二三日間は付添看護を要する病状であつたため、妻の楠葉信子が付添看護をしたことが認められるから、原告は一日当り金二、〇〇〇円、総額金四万六〇〇〇円の付添看護料相当額の損害を蒙つたものと認めるのが相当である。

(2) 　入院雑費

前認定のとおり原告は三六日間入院治療を受けたのであるから、一日当り金五〇〇円、総額金一万八〇〇〇円の入院雑費を要したものと認定するのが相当である。

(3) 　休業損害

成立に争いのない甲第六号証、原告本人尋問の結果により真正に成立したものと認められる甲第一〇号証の一、二、前記甲第一三号証、証人楠葉信子の証言ならびに原告本人尋問の結果によれば、原告は本件事故当時盆栽用の水苔採取を業としていたもので、例年三月から一一月までは水苔採取に、シーズンオフの一二月から二月までは山苔採取や松竹梅の鉢植の販売に従事し、右事業による収益は年間一九〇万円を下らなかつたが、本件事故により少くとも三ケ月間は休業を余儀なくされたことが認められ、証人森咲子の証言中右認定に反する部分は措信し難く、他に右認定を覆すに足りる証拠はない。

右認定事実によれば、原告は本件事故により金四七万五〇〇〇円の休業損害を蒙つたものというべきである。

(4) 　傷害に対する慰謝料

前認定の傷害の部位、程度および入通院期間からすれば、傷害に対する慰謝料は金五〇万円が相当である。

(5) 　治療費

前記甲第四および第五号証によれば、本件事故により原告が受けた傷害の治療に金四五万七〇三五円を要したことが認められる。

なお、原告は治療費を現実に負担していないため、これを損害項目の一つとして主張していないけれども、被告らから治療費支払の抗弁が出されている上、本件は後述のとおり過失相殺をなすべき事案なので、その前段階としてまず治療費を含む全損害額を確定する必要があるというべきである。ところで、同一事故により生じた同一の身体傷害を理由とする財産上および精神上の損害の賠償請求における訴訟物は一個と解されるから、右のように原告の主張しない損害項目について損害額を認定し、これを賠償額算定の基礎資料としても当事者の申立てない事項について判決をしたことにはならないし、また、治療費として前認定の金額を要したとの主張自体は被告らからなされているのであるから、狭義の弁論主義にも違反していないものというべきである。

（二） 　後遺障害による損害

(1) 　逸失利益

原告が本件事故当時水苔採取を業とし、例年三月から一一月までは水苔採取に、一二月から二月までは山苔採取や松竹梅の鉢植の販売に従事し、右事業による収益は年間一九〇万円を下らなかつたことおよび本件事故により脾臓を喪失したことは前認定のとおりであるが、証人楠葉信子の証言により真正に成立したものと認められる甲第一一号証、前記甲第一三号証、証人楠葉信子の証言および原告本人尋問の結果によれば、更に次のような事実が認められる。

すなわち、水苔採取業の仕事の内容は、予め山林所有者の承諾を得た上、山へ入つて自然に生えている水苔を採取し、南京袋（一袋の重量は二五ないし三〇キログラム）につめて山から担ぎ出し、自宅へ持帰つて空地で乾燥させ、選別のうえ梱包し、自宅へ引取に来る仲介業者等に渡すというかなり体力を要するもので、原告の妻信子も原告と一緒に山へ行つて水苔採取をしたり、選別作業を手伝つたりしていたこと、右事業における原告とその妻との寄与率について、原告の妻は、原告が三分の二、妻が三分の一程度の割合であると述べていること、ところで、原告は、昭和五〇年六月頃から再び水苔採取業を始めてみたが、事故前と違つて重労働に到底体が耐えられないため少ししただけで事業の継続を断念し、昭和五一年三月に宮崎県日南市のパチンコ店に店員として就職するまで家でぶらぶらしていたこと、右パチンコ店では店内見廻りの仕事に従事し、昭和五一年度に年間金九〇万九五五六円の給与所得を得たが、昭和五二年三月頃右パチンコ店もやめ、現在は熊本市で図書のセールスマンとして働き、一ケ月約七万五〇〇〇円の給料を得ていること、以上の事実が認められ、この認定に反する証拠はない。

よつて、右認定事実をもとにして、本件事故後に如何程の収入減が生じたかをまず計算してみるに、水苔採取業における原告の妻の寄与率は三〇パーセントと認定するのが相当であるから、事故前における原告個人の実質的な年収額は金一三三万円というべきであり、これから前認定の事故後の年収額金九一万円を控除すると、実質的な減収額は金四二万円となる。

そこで、更に進んで、右認定の収入減が脾臓喪失の後遺障害に基づくものであるか否かの点について考えるに、成立に争いのない甲第一二号証、前記甲第一三号証、証人楠葉信子の証言および原告本人尋問の結果によれば、脾臓は血球の破壊、新生や鉄、細菌その他異物の捕捉、循還血量の調節などに参与する臓器であるが、脾臓摘出後も原告の日常生活には特別支障を来たしていないこと、しかし、病気をしたりすると体が極端に疲労するため、医者からは無理をしないように言われており、水苔採取業のような重労働はできないこと、また、原告の妻の目からみても、事故前の原告は健康そのものであつたのに、事故後はよく風邪を引くようになり、一生懸命頑張つたときは目眩を訴えたりする他、精神面でも無気力になつたことが認められるから、前認定の収入減は脾臓喪失の後遺障害に基づくものと認定するのが相当である。

ところで、原告が主張するように労働基準局長通達による労働能力喪失率表によれば、脾臓喪失の後遺障害による労働能力喪失率は四五パーセントとされているのであるが、右喪失率表はもともと身体障害と経済的労働能力の喪失との関係を科学的に調査して作成されたものでない上、特に脾臓に関しては、その機能自体に医学上未解明な点があり、脾臓摘出が成人の身体に及ぼす影響も必ずしも明確とはいえないようであるから（判例時報六〇九号六〇頁参照）、右喪失率表記載の喪失率は決定的な基準たり得ないものといわざるを得ず、結局のところ前認定の事故後に現実に生じた原告の実質的な収入減をもつて逸失利益と認定するより他ないというべきである。

しかして、前記甲第一号証によれば、原告は本件事故当時満三二歳の男子であつたことが認められるところ、脾臓喪失の後遺障害による労働能力の喪失は、稼働可能期間の末期である満六七歳まで継続するものと解されるから、三五年間の逸失利益の本件事故時における現価は次の算式のとおり金八三六万五三〇八円となる。

42万円年間逸失利益×19.9174ホフマン係数＝8,365,308円

(2) 　慰謝料

前認定の後遺障害の部位、程度、原告の年齢、後遺障害により生じた生活および健康状態の変化、その他諸般の事情（但し、原告の過失は除く）を考慮すると、後遺障害に対する慰謝料は金三三六万円が相当である。

四 　原告の過失割合について。

前認定の事故の態様によれば、原告にも、その進行方向からみて道路左側部分の中央付近を左側通行していた過失や事故当時相当酒気を帯び、しかも金銭問題について考え事をしながら下を向いて歩いていて周囲の交通の状況に対する注意がおろそかとなつていた過失があつたものというべきである。

なお、被告らは、事故当時原告は酒に酔つてふらふらしながら歩いていたと主張し、前記甲第一四号証、乙第二号証および被告曽根本人尋問の結果中には、右主張に副う同被告の供述記載や供述部分があるけれども、前認定のように被告曽根は原告と約三・六メートルの至近距離に接近するまで原告には全く気付いていなかつたのであるから、衝突直前の原告の瞬間的状況ならばともかく原告の歩きぶりを観察するだけの時間的余裕はなかつた筈であつて、右供述部分や供述記載はたやすく措信できないものといわざるを得ず、他に右主張事実を認めるに足る証拠はない。

しかして、本件事故の発生したのが歩行者からは接近車両の発見が容易な夜間であつたこと、事故現場は歩車道の区別のない道路であること、被告曽根の過失程度等の諸事情を総合して考えると、原告の過失割合は二五パーセントと判定するのが相当である。

五 　損害の填補について。

原告が本件事故により受けた損害の填補金として政府から金三四七万三四二五円の支払を受けたこと、被告曽根が原告の治療費として金一六万〇七五三円、原告の他の損害に対する賠償金として金四五万円を支払つたことは当事者間に争いがなく、成立に争いのない乙第五号証の一ないし一二によれば、被告曽根は土岐市に対し原告の治療費金二九万五八九七円を支払つたことが認められる。

六 　被告らの支払うべき損害賠償額（但し、弁護士費用は除く）について。

（一） 　被告曽根の損害賠償額

第三項において認定したとおり弁護士費用以外の全損害の合計額は金一三二二万一三四三円であるから、これに過失相殺を施した上、前認定の損害填補額を控除すると、被告曽根の損害賠償額は次の算式のとおり金五五三万五九三二円となる。

13,221,343円×0.75－4,380,075円＝5,535,932円

（二） 　被告波多野の損害賠償額

一八五号事件については既に被告波多野に対して判決言渡があり、同被告の控訴により現在控訴審に係属中であることは記録上明らかであるところ、前認定の損害項目のうち付添看護料、入院雑費、休業損害および傷害慰謝料に関しては右事件において請求がなされているから、この分の損害額を全損害額から控除した上、前同様過失相殺をなし、次いで損害填補額を控除すると、被告波多野の損害賠償額は次の算式のとおり金四七五万六六八二円になる。

（13,221,343円－1,039,000円）×0.75－4,380,075円＝4,756,682円

七 　弁護士費用について。

原告が弁護士山本秀師外二名に一八五号事件および九六号事件の提起を委任し、右各請求額の一割相当額の支払を約したことは弁論の全趣旨により認められるところ、本件訴訟の難易、審理期間および認容額からすれば、被告らに負担せしむべき弁護士費用は前項において認定した各被告の損害賠償額の一割相当額、即ち被告曽根については金五五万三五〇〇円、被告波多野については金四七万五六〇〇円とするのが相当である。

そうすると、被告曽根が支払うべき総額は金六〇八万九四三二円、被告波多野が支払うべき総額は金五二三万二二八二円となる。

八 　結論

以上の次第であるから、原告の本訴各請求は、被告曽根に対しては金六〇八万九四三二円および弁護士費用を除く内金五五三万五九三二円に対する本件事故発生の日の翌日である昭和四九年一二月二〇日から内金五五万三五〇〇円（弁護士費用）に対する本裁判確定の日の翌日から各支払済みまで民法所定の年五分の割合による遅延損害金の支払を求める限度で、被告波多野に対しては金五二三万二二八二円および弁護士費用を除く内金四七五万六六八二円に対する昭和四九年一二月二〇日から、内金四七万五六〇〇円（弁護士費用）に対する本裁判確定の日の翌日から各支払済みまで民法所定の年五分の割合による遅延損害金の支払を求める限度でそれぞれ理由があるが、その余はいずれも失当であるから棄却することとし、訴訟費用の負担につき民事訴訟法八九条、九二条、九三条一項本文を、仮執行の宣言につき同法一九六条を適用して主文のとおり判決する。

（裁判官　棚橋健二）

別紙　<省略>